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发布于 2026-09-14 日文原文

企业战略本部/本部长/本部高管秘书及本部全体助理工作

コーポレート戦略本部/本部長/本部役員秘書および本部全体のアシスタント業務

東京エレクトロン

职种— 雇用形态正社員
工作地点東京都 港区 赤坂5-3-1 薪资 年薪 3,000,000 円 (≈ 141,000 元)
月给— 赏与 / 固定残業 年 2 回

职位描述

新たな成長フェーズに入った半導体製造装置市場 売上高2兆4,315億円、営業利益6,973億円(28.7%)(2025年3月期) 「企業の成長は人、社員は価値創出の源泉」、チャレンジできる機会と公正な評価、風通しの良い職場 当ポジションの職務定義 ■本部長・本部役員の秘書業務 ・スケジュール調整・管理 ・会議設定、出張手配、来客対応 ・各種資料・情報の取りまとめ ■本部運営に関するアシスタント業務 ・本部内外の関係者との調整・連携 ・経営会議や戦略会議など重要会議体の運営サポート ・社内外イベントや役員参加イベントの企画・運営支援 ・複数部署・国内外拠点とのコミュニケーションおよび進行管理 ・関係者の意図や優先順位を汲み取りながらの各種調整業務 ・部署運営として必要となる各種事務業務 本ポジションでは、単なる事務対応ではなく、多くのステークホルダーの間に立ち、円滑な組織運営を支える役割も期待しています。 応募職種・業務の魅力 <業務の魅力> ・ 今後も成長が期待されている業界で国内トップ、グローバルでもトップレベルのポジションにある会社において、会社の中核を担う戦略組織を支えることができます。 ・ 経営幹部はじめ、当社グループ各部門のキーマンとの密な連携が必要となる業務であり、国内外で広い人脈を構築できるとともに、様々な考え方に触れ成長を実感できます。 <キャリアパス> ・ 経営目線での業界展望、戦略思考、ガバナンス知識を間近で感じ、身に着けることができます。 ・ 部外(時には社外)関係者とも連携して経営幹部が参画する会議やイベント運営するため、プロジェクトマネジメント能力・リーダーシップ能力を磨くことができます。 ・ 能力次第では、本部内の兼任等により、全社戦略の推進、コーポレートメッセージ作成など業務の幅を広げることが可能です。 採用部門が社内で担う機能とミッション コーポレート戦略本部は、当社グループHQに所属し、全体の観点から、成長戦略及び組織とオペレーション改革の立案・策定・進捗の推進のほか、全社案件・複数部署を跨ぐプロジェクトの推進業務、インテリジェンス活動を担う組織です。 外部環境(マクロ・産業・技術の動向)、内部環境(会社・個別事業の特徴や既存計画)を踏まえ、既存の枠組みを超える取組により更なる成長を実現するためのプランニングと実行をしていくことがミッションです。 ※個別の事業戦略そのものは扱いません。 【職種 / 募集ポジション】 コーポレート戦略本部/本部長/本部役員秘書および本部全体のアシスタント業務 【雇用形態】 正社員 【給与】 年収 3,000,000円 〜 6,000,000円 ※年収は賞与を含む金額となっております。 ■昇給:年1回 ■賞与:年2回 ※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 ■残業手当:有 【勤務地】 107-6325 東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー 原則出張はございません。 【必要経験および経験年数】 ■以下いずれも必須 ・3年以上の社会人経験 ・Outlook、Word、Excel、PowerPointを用いた業務経験 ・AIを活用し、データ分析・小規模なプロジェクト管理・議事メモ作成などの効率化経験 ・複数部署や社外関係者を巻き込みながら業務を推進した経験 ・会議運営、プロジェクト推進、イベント運営などにおいて調整役・事務局として関与した経験 ・相手の立場や意図を理解しながら円滑なコミュニケーションを図れる方 【尚可の経験および経験年数】 ・社内外イベント、役員会議、全社会議等の企画・運営経験 ・役員秘書、エグゼクティブアシスタントの経験 ・経営企画、事業企画、コーポレート部門における業務経験 ・経営層や部門責任者との調整・折衝経験 ・複数の関係者が参加するプロジェクトの事務局経験 ・英語を使用したメール・会議調整経験 【語学】 必須レベル:学ぶ意欲があり、翻訳ソフト等を使用しながら読み書き可能なレベル。 【募集開始日】 2026/9/15 会社情報 【会社名】 東京エレクトロングループ 【設立】 1963年11月11日 【代表者】 代表取締役社長・CEO 河合 利樹 【主要事業】 半導体製造装置事業 【拠点数】 国内6社・30拠点 海外20社・17の国と地域・65拠点 (2025年4月1日現在) 【従業員数】 2,347人(単独) 20,273人(連結) (2025年4月1日現在)